2020年5月13日 / 最終更新日時 : 2021年2月1日 kataoka 腰痛頚肩腕障害振動障害指曲がり症筋骨格系障害

腰痛労災認定基準と運用について

肉体労働と腰痛はつきもの。事務員だって仕事で腰痛になることはむろんある。
腰を痛めて医者に行くと「あなた、仕事やめなきゃ治りませんよ」と言われる。にっちもさっちもいかなくなって、思い切って労災申請したら、不支給決定の通知が届いて「わけわからん」

「どうなってるんだ？」と少し詳しそうな人を探して聞くと「労災は慢性腰痛は認めないよ」とか「椎間板ヘルニアは労災にならないよ」とか言われる。
果ては「災害性（？）は認められやすいけど、非災害性（？？）はまず認められないよ」と、聞き慣れない言葉まで飛び出す始末だ。

そのへんの事情を、実際の認定事例を紹介しながら労災認定の現場に立脚して解説し、問題を提起したのがこちら。

時代に即した腰痛認定基準の改訂・運用を！鈴木江郎（神奈川労災職業病センター）

確かに現行の認定基準は問題が大きい。改訂を求めていくことも重要。ただ、今の認定基準を研究したり、認定をかちとるすべを過去の認定事例から学ぶことも、また大切だ。

腰痛は職場でもっとも多い職業性疾患。腰痛の労災の申請、認定をめぐる事例は多い。認定事例に学ぶことは多い。以下の事例記事などを参考にしていただければ幸いだ。個別事情は千差万別、一人で悩まずお気軽に相談ください。

各記事には事案を担当した当該の地域安全衛生センターが記載されている。当全国センターも常時相談を受け付けています。