健康的で安全なテレワーク／テクニカルブリーフ－2021年 国際労働機関（ILO）・世界保健機関（WHO）
目次
キーメッセージ
・テレワーク－情報通信技術を利用してリモートで労働する慣行は、職場において重要かつ高まりつつある役割を担っており、また、労働者の健康、安全及び福利に影響を与える可能性がある。
・適切に組織及び実施されれば、テレワークは心身の健康と社会的福利に有益なものになり得る。ワークライフバランスを改善し、交通量を削減し、通勤時間を短縮する可能性があり、それらはすべて、間接的に、心身の健康を改善し得る。テレワークはまた、公衆衛生や社会的利益をもつ可能性もある。
・テレワークの環境は、伝統的な職場では享受できる労働安全衛生基準を満たしていないかもしれない。
・不十分な物理的環境や職場設計、不適切な設備や支援が、筋骨格系障害、眼精疲労や傷害につながる可能性がある。
・同僚から物理的に切り離されてデジタル環境で働くことは、使用者の直接の管理が及ばない場所での労働と私生活のバランスを管理することが難しい可能性とあいまって、メンタルヘルス問題や不健康な行動を引き起こす可能性がある。
・テレワークにおける健康と福利の保護及び促進には、適切な労働の組織化を含め、健康的で安全な労働環境を提供するための包括的な一連の措置を必要とする。
・政府、使用者及び労働者すべてが、ILOの1981年労働安全衛生条約や2006年労働安全衛生促進的枠組条約によって定義されているように、人間工学、メンタルヘルス及び福利を含め、テレワーク中の安全衛生の保護及び促進に役割をもっている。
・テレワーカーを雇用する者は、健康的で安全なテレワークを促進するためのプログラムを策定すべきである。そのようなプログラムは、健康・安全に対するリスク要因、ワークステーション、コンピュータと周辺機器の評価及び管理の支援、並びにリモートICTサポートを提供すべきである。
・労働衛生サービスは、人間工学的、精神衛生的及び心理社会的支援を提供することができる。
・労働者は、使用者と協力し、テレワークのディーセントで安全な条件を確保するための自らの安全衛生義務を満たしながら、それらの措置の実施について使用者と共同すべきである。
概 観
テレワークの定義
テレワークは、使用者の施設以外の場所で行われる労働への－デスクトップコンピュータやタブレット、スマートフォンなどの－情報通信技術（ICT）の利用と定義される。これには、自宅、サテライトオフィスやその他の場所で行われる労働が含まれる。「ハイブリッド」ワークとは、テレワークと使用者の施設出の労働の組み合わせのことを言う。テレワークを表現するのにいくつかの異なる定義や用語が使われているが（例えば、リモートワークやe-ワーク）、国際労働機関（ILO）のテクニカルノート「COVID-19：労働統計データ収集ガイダンス－リモートワーク、テレワーク、在宅労働及びホームベースワークの定義及び測定」で概述されているように、完全または部分的に既定の労働場所以外の場所で行われる労働、及び労働を行うのにコンピュータ、タブレットや電話などの電子機器の使用が含まれる。テレワークは、使用者が労働環境を管理する程度や、健康的で安全な労働環境を計画及び提供する使用者の能力に影響を与える。
テレワークの普及
COVID-19パンデミックにより導入された公衆衛生的・社会的措置は、世界中の多くの部門と地域で、テレワークへの前例のない急速な移行につながった。例えば欧州では、テレワークに従事する労働者の割合が、パンデミック前の11％からパンデミック中の48％に増加し、COVID-19パンデミック中の有給労働の約40％がテレワークで行われた。ラテンアメリカ地域では、2020年第2四半期に、2,300万人以上がテレワークに移行した。世界的には、テレワークへの移行のほとんどが、相対的に高い収入と教育レベルの労働者の間で生じた。例えば、2020年に実施された調査が、アメリカ合衆国（USA）で34％の仕事がリモートで行われている可能性があると指摘したように、最近の分析は、テレワークの利用が成長し続ける可能性を示唆している。テレワークの利用が増加しそうなことから、労働者と組織のニーズのバランスをとるやり方で、テレワークの潜在的な健康影響にどのように対処するか、使用者、政府、労働者と労働者代表が理解しているよう確保することが重要である。
本文書について
本文書の目的は、使用者、テレワーカー及び労働者代表に、テレワークの健康、安全や福利に対する影響に関する技術的情報を提供することである。既存の世界保健機関（WHO）ガイドラインやILO基準・ガイドにしたがって、心身の健康と福利を保護及び促進するやり方での、テレワークの組織及び実施に関する実践的な助言を提供している。
本文書は、以下の質問に対処するものである。
・テレワークの労働者とその家族の心身の健康と福利に対する影響は何か？
・使用者と労働者はいかにして健康的で安全なやり方でテレワークを組織及び実施することができるか？
・労働者の安全衛生の保護及びテレワークの支援的環境の提供における使用者の役割及び責任は何か？
・テレワーク中の安全衛生の保護及び促進における労働者と労働者代表の役割及び責任は何か？
・労働衛生サービスと一次医療プロバイダーはいかにしてテレワーカーの安全衛生を支援することができるか？
本文書の開発のために用いられた方法は付録で提供されている。
本文書は、テレワークの健康影響に関する迅速なレビューに基づいて作成され、既存の関連した労働安全衛生、健康行動及び労働環境に関するWHOガイドラインとILO規範・基準を精査している。
テレワークの健康影響
身体的健康影響
事務所環境における長時間のコンピュータ作業が多くの身体的疾患（例えば筋骨格系損傷や眼精疲労など）に与える影響については広範な証拠があるが、テレワークの影響を具体的に評価した研究はわずかしかない。テレワークについて行われた研究は、身体的健康に対する正反両面の影響を示している。
ある研究レビューは、在宅テレワークは一般的に労働者の自己申告する健康にポジティブな影響をもつと労働者によってみられているが、ワークステーションの設計や長時間労働に起因する問題を引き起こす可能性があると報告している。2つの研究はテレワークに伴う血圧の低下を報告しており、学術関係者を対象とした質問用紙調査は、テレワーカーには動脈性高血圧の訴えが少なかった報告し、スウェーデンの政府労働者を対象とした調査は、自宅でテレワーク中よりも事務所での労働中のほうが血圧が有意に高かったことを示している。もっとも最近ではCOVID-19パンデミック中にウイルスの拡散を防ぐためにテレワークが利用されたが、一部のテレワーカーは病気であっても労働し続けようと奮闘したこともわかっており、病気出勤と呼ばれている。
これらの研究は予備的なものであり、様々な労働者及び長期間にわたるテレワークの真の影響を判定するためには、さらなる研究が必要である。
精神的健康影響
COVID-19パンデミック前は、テレワークは労働者と使用者の個々の合意に基づくものが多かった（例えばワークライフバランスにうまく対応するためなど）。しかし、COVID-19に対応して、テレワークは公衆衛生的・社会的措置の一環として労働者と使用者に課された場合もあり、労働者の希望とのミスマッチになった可能性もある。
COVID-19パンデミック前に実施されたいくつかの研究は、テレワークが労働関連ストレスを軽減する可能性があることを示していたが、テレワークに伴いストレスが増大したと報告した研究もある。
COVID-19パンデミック前または中に実施された5つの研究（1つのレビューを含む）は、テレワークに伴う否定的な健康影響の可能性として、社会的孤立を報告している。別の研究は、テレワーカーにおける孤独感、いらいら、不安及び罪悪感の高い発生率を報告している。逆に、労働者の人口統計データ、医療請求、健康リスク評価及びリモート接続時間を分析したある研究は、テレワークした人はしなかった人と比較して、抑うつのリスクが低いことを報告している。
COVID-19パンデミック中にUSAで実施された研究は、自宅で労働した労働者の方がペットや家族と過ごす時間が長かったものの、事務所での労働はより社交の機会が多く、労働と家族の間の葛藤の低減につながると報告している。COVID-19自宅監禁中に実施されたスペインの研究は、テレワークをしないことが、福利につながる職業への従事のバランスである、よりよい職業バランスに貢献することを示している。ある研究レビューは、テレワークは伝統的な9時5時のスケジュールよりも、労働と家族の間の葛藤をより多く伴い、労働要求が高いとそのような葛藤がより高くなることを見出している。
COVID-19の流行でテレワークが拡大したときに日本で実施された研究は、テレワークの頻度が増すにつれて、テレワークを好む労働者が、テレワークを好まない者よりも少ない心理的苦痛を経験したと報告している。これは、労働者の好みが、テレワークの潜在的なメンタルヘルス影響に影響を及ぼすことを示唆している。
健康行動
労働者の人口統計データ、医療請求、健康リスク評価及びリモート接続時間についてのある研究は、アルコール乱用、喫煙及び肥満について、テレワークと健康リスク低下との間の関連性を示したが、テレワークの強度によって関連性は異なっていた。この研究はまた、非テレワーカーと比較してテレワークをする労働者の身体活動レベルが高いことを示した。身体活動の増加はテレワーカーの間でも観察された。ある調査ベースの研究は、非テレワークの労働日と比較して、テレワークは、1日30分以上の身体活動を達成する確率が71％高いことを見出している。COVID-19によってテレワ－クをはじめた労働者のある研究は、この期間中に行われた身体活動の頻度の有意な増加と、筋肉トレーニングやストレッチ体操を好むという活動の種類の変化を見出した。USAの成人を対象にした調査は、自宅で労働した者は、自宅を離れて労働した者よりも、食事の準備または消費により多くの時間を費やしたことを示している。この結果は、自宅で労働することが食事の準備・消費のためにより時間を提供する可能性があることを示唆しており、家庭で作られる食事は、職場やその周辺で購入する食事よりも、低カロリーで栄養が高い傾向があるため、健康上の利益をもたらす可能性がある。
テレワーク中の健康、安全、福利の保護及び促進
物理的環境と人間工学
労働者がテレワークに従事する場合、彼らは、自宅の環境が従来の職場と同じ労働安全衛生基準を満たさないことが多いため、物理的環境と人間工学（ヒューマンファクター/人間工学と呼ばれる）に関連したリスクの増大に直面するかもしれない。物理的環境は、不適切な冷暖房システムによる熱的不快感、照明、電気的安全、家庭衛生や空気の品質などの要因に関連したリスクをもたらす可能性がある。人間工学に基づいた椅子、大きな画面、キーボードとマウス、調整可能または柔軟なワークステーションを提供することにより、コンピュータ労働者のためによりよい人間工学環境をつくること及び訓練が、筋骨格系や眼の不快感を最小限に抑え、健康的なコンピュータ行動を促進するとともに、パフォーマンスを向上させることができる。
労働者が利用することのできる機器（例えばICT機器、机、椅子やインターネット接続）の設定が不十分または不適切な場合、安全衛生リスクを生じさせる可能性がある。コンピュータ、机や椅子の位置がまずい設定は、首または腰の痛みや眼精疲労などの筋骨格系傷害を引き起こすかもしれず、それがストレスの原因になった場合にはメンタルヘルスリスクも生み出す可能性がある。使用者は、その管理の程度に応じて、合理的に実行可能な限り、テレワーク事務空間が人間工学基準を満たすことを確保すべきである。とりわけテレワークが定期的に行われる場合には、テレワーク中の傷害を予防するために、人間工学的テレサイト・リスクアセスメント、労働者の訓練、高さを調整できるワークステーション家具、事務機器の適切な設定などの介入が推奨される。テレワークステーションを設定する際には、以下のアクションポイントが考慮されるかもしれない。それはとりわけ、長期間、定期的にテレワークを行う者に関係している。
・テレワーカーは、プライベートで静かで安全な専用のワークスペースを確保すべきである。ワークステーションの「快適なゾーン」は、労働者の身体に密着するようにコンピュータモニターや入力機器を調整して、リラックスした快適な姿勢を可能にし、無理なストレッチや厄介でニュートラルでない姿勢を減らすことによって創り出すことができる。作業面は、最低でも、ドッキングステーションと取り外し可能なキーボードを備えた、独立型コンピュータまたはラップトップを収納できるべきである。
・人間工学に基づいて設計された事務机は、テレワーカーの自宅事務室の重要な要素である。フルタイムの事務・コンピュータ作業に使用する場合、一般的な家庭用机は、調整やサポートが不十分なために、結果的に問題を生じさせる可能性がある。高さが調整可能で、バックチルト機構、腰のサポート、調整可能なアームレストと適切な幅と長さの座面を備え、労働者にフィットし、その身体をサポートする椅子を選ぶことが重要である。
ILOと国際人間工学会によって出版された人間工学チェックポイントは、人間工学的観点から安全、衛生及び労働条件を改善するための実践的解決策を提供している。
ILOはまた、利用者が自らの職場のための人間工学チェックポイントの対話型チェックリストを作成するのを助ける（iOSとAndroid両方向け）人間工学チェックポイント・アプリも開発している。このアプリには、対策をとり、職場の人間工学における効果的改善を実施するためのベストプラクティスの勧告が含まれている。
・コンピュータワークステーションのレイアウトを設定する場合、作業面は、書類ホルダーとともに、モニター、キーボードとマウスの適切な配置を確保するのに十分な広さであるべきである。ラップトップを使用する場合には、モニターを見るのに適した高さにすることができ、頸の負担を軽減するために、外付けのキーボードとモニターを検討することも価値がある。使用者は、労働衛生サービスを通じて、労働者に、テレワークステーションの設定への支援を提供すべきである。
・タイピングまたはマウス操作中、労働者は手首をまっすぐ柔軟なポジションに保ち、過剰な角度や手首に緊張を生じさせるような位置に手首を置くのを避けるべきである。パームレスト（リストレストと呼ばれることもある）は、一時休止中のサポートになるが、タイピングやマウス操作中に使用するようには設計されていない。手と手首は、タイピング中は自由に動かせるようにして、パームレストやテーブルまたは太ももに固定したり、休ませたりすべきではない。指は、ラップトップや入力機器を操作するときに、指の関節の緊張を軽減するために、リラックスさせ、柔軟にすべきである。タイピング中に手のひらを休ませることは、手首や指を反対に曲げたままにしたり、手首の下側を圧迫したりする可能性があるため、有害かもしれない。
・スマートフォンやタブレットを使用する場合には、（例えば本や雑誌を重ねた上に機器を置くことによって）その高さを眼のレベルかそれより少し下にすべきである。労働者がスマートフォンまたはタブレットに長時間文字を入力する必要がある場合には、外付けの人間工学に基づいたキーボードを使用すべきである。
・視覚疲労や眼精疲労は、グレアをなくすためにモニターの位置を調整することによって低減することができる（グレアのは制限をさえぎるために、窓のブラインドやオーバーヘッドバッフルを利用することもできる）。画面の凝視による眼精疲労を低減するために、テレワーカーは、定期的に遠くのものに眼の焦点を合わせ、また眼を休ませることを推奨されるべきである。
・ケーブル類を管理し、作業領域から離れたところに設置する、また作業スペースの整理・整頓を保つことによって、スリップ、つまずき、転倒のリスクが低減されるべきである。電気機器は、火災や関電のリスクを回避するためにメンテナンスされるべきである。
・空気循環、換気、温度は、家庭環境における労働者の通常のレベルの労働パフォーマンスと安全を維持するために適切な状態であるべきである。
・周囲の騒音レベルを可能な限り低くするとともに、イヤホンやヘッドホンなどの安全なリスニング機器の使用が奨励されるべきである。
・コンピューティングの姿勢を変え、定期的にストレッチ休憩をとることは、座りっぱなしの作業スタイル、長時間の座位や静的負荷（すなわち長時間一か所に座っていたり、立っていたりすることによって引き起こされるストレス）及びコンピュータ作業に伴う疲労を軽減するだろう。可能であれば、テレワーカーは、健康的な労働習慣を促進し、筋骨格系や視覚の不快感を軽減するために、様々な座り姿勢や立ち姿勢を移動できるようにすべきである。
・労働者は、姿勢を変更するとともに、体を動かすために至るところで短い休憩をとるよう推奨されるべきである。コンピュータ作業中至るところで立ち姿勢を組み入れることは有益であるが、筋骨格系や眼の症状を防ぐための、座位－立位ワークステーションの適切な調整及び使用方法について訓練を受けることがもっとも重要である。
・テレワーカーの日常業務計画に定期的な休憩を組み入れること、及び、身体活動を奨励及び促進するウエアラブル技術やソフトウエアプログラムによる人間工学リマインダーを提供することは、労働者を健康的に保つのに役立つかもしれない。
テレワーカーが、推奨される戦略（すなわち様々な快適なコンピューティング姿勢を手に入れるためにワークステーションを設定及び調整する方法、及び労働時間全体を通じて健康的なコンピュータ作業を採用し、姿勢を多様化させる方法）について訓練を受けることは有用である。この訓練は、人間工学的評価、訓練及び改善対策の実施を監視する、遠隔－人間工学的評価及び監視システムによってサポートされるべきである。ワークライフバランスの境界及び労働と家族による同時要求を管理する方法に関するオンラインリソース及び訓練は、労働者がストレスうぇお管理及び低減するためのよりよいセンスを獲得するのに役立ち、労働パフォーマンスを改善するだろう。
心理社会的リスク要因
適切に組織及び実施される場合には、テレワークはメンタルヘルスと社会的福利にとって有益であり得る。それはワークライフバランスを改善し、職場への通勤に費やされる時間を短縮し、柔軟な労働編成の機会を提供する可能性があり、それらすべてがメンタルヘルスと社会的福利を促進するかもしれない。
テレワークは、仕事のペースに対する影響、労働時間の長期化、ワークライフバランスへの干渉、隔離や孤立を含め、心理社会的福利にリスクをもたらすかもしれない。また、サーバーいじめを含め、暴力及びハラスメントのリスクもあるかもしれない。労働者がプライベートで静かな専用のワークステーションを利用できない状況においては、労働者とその家族に対する心理社会的影響が悪化するかもしれない。
テレワーク中は、コミュニケーションがICTチャンネルに限定され、対面のコミュニケーションがわずかまたはないことから、コミュニケーションが困難であり、また、インターネット接続の帯域幅によって制限される可能性もある。コミュニケーションに関連した困難は、労働者が、目前のタスクを理解することを難しくするかもしれず、ストレスにつながる可能性がある。一部の労働者は、同僚や管理者とのコミュニケーションの減少のせいで、社会的または職業的な孤立の影響を感じるかもしれない。研究は、情報共有を重視したオープンコミュニケーションの利用や、テレワーク中の労働者の福利の促進における、やる気を起こさせる言葉によるコミュニケーションの重要性を示している。
テレワーク中、労働者は、長時間労働または深夜労働を経験することがあるかもしれない。労働者とその管理者の間で労働時間の設定がうまく確立されていなければ、労働から離れ、労働スケジュールを管理するうえでの困難につながるかもしれない。これは、企業が複数のタイムゾーンにまたがって活動している場合、悪化する。部分的には職場へ通勤する時間が労働時間に置き換えられるため、また労働ルーチンの変化や有給労働と私生活の間の境界の曖昧化のために、自宅で働く労働者は、使用者の施設で働く場合よりも、長時間働く傾向がある。
テレワークはICTとインターネットの利用に大きく依存しているため、サイバーいじめが労働者にリスクをもたらす可能性がある。サイバーいじめは、同僚間、上司と部下間や、労働者と顧客または一般の人々との間で生じうる。サイバーいじめを経験することは、女性のメンタルヘルスに影響を当たるかもしれない。これらの潜在的脅威から労働者を保護するために、使用者は、労働者または労働者代表と協議のうえで、サイバーいじめを対象にした職場方針の確立を検討すべきである。
自宅でのテレワーク中に、家族または同居人の間の緊張が、労働者が家庭内暴力・ハラスメントを経験するリスクを増加させるかもしれない。使用者は、家庭内暴力の兆候及び影響に関する労働者の意識の向上を援助し、関連するリソースと被害者支援に関する情報を提供することができる。
社会的な交流を促進し、テレワーク中のメンタルヘルスを促進するために、以下のアクションポイントが検討されるかもしれない。
・使用者は、労働時間の境界線を設定し、規則的なスケジュールを維持し、過剰な時間数働かないことを確保するよう、労働者を奨励すべきである。
・使用者は、定時時間以外に労働者と連絡することを避け、同僚と管理者に定時時間内にのみ連絡をとるよう奨励すべきである。
・テレワーク中の定期的な社会的交流（例えば会議の前後のバーチャルな集まりや専用の社会的時間）が、テレワーク中の確立・孤立感を軽減するかもしれない。労働者は、バーチャルな集まりや非公式なチャットのために同僚とつながることを奨励されるべきである。
・使用者はテレワーカーに、同僚や管理者とつながるのに役立つICTツールやソフトウエアを提供すべきである。管理者や同僚との現在起こっている出来事に関する定期的なコミュニケーション、情報や問題解決のためのアイデアの共有、パフォーマンスに関連した問題の議論は、心理社会的緊張を軽減することができる。しかし、使用者と管理者にとっては、労働者が参加するオンライン会議の回数、とりわけ連続した会議の回数に注意することが重要である。
・労働者は、休憩中に、楽しい社会活動やレクリエーションに携わることを奨励されるべきである。これには、短時間の身体活動休憩が含まれる。
・労働者は、テレワークに関連した潜在的な心理社会的リスク、精神的不健康の初期症状、心理社会的及び精神健康的支援へのアクセス方法について知らされているべきである。
・テレワーカーは、適切な労働行動と同僚との交流中のデジタルエチケット、虐待やいじめの確認及び対処方法について訓練を受けているべきである。
健康行動と福利
労働は、食事、身体活動や健康的なワークライフバランスを通じた労働者の健康と福利の促進に重要な役割を果たすことができる。テレワークは、健康と福利の促進にとってユニークな課題と機会を与えている。個人宅や使用者の直接管理下にない施設でテレワークが行われる場合、喫煙やアルコール・薬物の使用に関する確立された職場方針を実施するのが困難かもしれない。
労働者は家族の義務に直面するかもしれないことから、とりわけ労働時間中に若い子供や他の家族が家にいる場合に、ワークライフバランスが影響を受けるかもしれない。労働と個人の時間の間の境界を尊重することが、心理社会的ストレッサーを減少し、労働者のパフォーマンスを向上させ得る。
多くの大人にとって、職場は、身体的に活動的であり、座りっぱなしを減らすための重要な環境である。往復の通勤、休憩、職場のプログラムや偶発的な活動など、すべて労働日全体を通じて身体活動を増加する機会を提供する。
使用者は、健康的なルーチンを促進し、テレワーク中に健康的な行動を維持するための訓練及びリソースを提供することを通じて、テレワーカーの福利を支援することができる。テレワーク中の健康的な行動と福利を促進するために、以下のアクションポイントが検討されるかもしれない。
・使用者は、労働者が労働関連及び非労働関連活動のルーチンと時間－管理スケジュールを維持するのを確保するために、労働と個人の時間の境界を定義することを促進及び可能にすることができる。使用者は、労働者が柔軟性と自らのスケジュールに対する管理をもち、競合する労働要求と家族の仕事を管理する機会を促進することができる。
・テレワーク中の過剰な画面時間や不規則な労働時間は、睡眠パターンに悪影響を及ぼす可能性がある。労働者は、規則正しい睡眠スケジュールを維持し、睡眠前の画面時間や労働義務はやめるべきである。電子機器は、睡眠前に機器の電源を切るよう、労働者にリマインダーを設定することができる。
・労働者と使用者は協力して、労働者に休息、回復及び個人的活動に対処するための時間を許すようなテレワークの取り決めを策定及び実施すべきである。
・WHOは、すべての成人が、1週間当たり150～300分の中程度の身体活動、または75～150分の強度の身体活動、若しくは同程度になる中等度と強度の有酸素身体活動の組み合わせを行うべきであると勧告している。座りっぱなし労働が長時間になるために、これはテレワーク中には難しいかもしれないが、例えば遊びの身体活動、フィットネス教室またはウォーキングをスケジュールするなどによって、身体活動を労働者のルーチンに含めるよう設定することができる。
・WHOは、多様な能力をもつ人々が身体的に活動的であるようにできるよう職場が設計されるべきであると勧告している。したがって、テレワークについて、使用者は、労働者の能力に応じた身体活動を促進すべきである。
・エネルギーの摂取と消費のバランスがとれ、有機糖類を摂取エネルギーの10％、総脂質を総エネルギー摂取の30％未満に制限する、健康的な食事を維持することは、健康の維持にとって重要である。労働者は、WHOの健康的な食事のための5つのキーなどの信頼できるリソースから、健康的な食事の選択肢について学ぶことができる。
・テレワーク中に健康的な食事を維持するために、規則正しい食事と間食を計画し、仕事中または気が散ったときの間食を避け、充分な水分を摂り、加工食品や砂糖入り飲料を避けることが有用である。
・WHOとILOは、すべての職場がたばこの煙からフリーであるべきであると勧告している。使用者はテレワーカーに、彼らはテレワーク中にスモークフリー職場方針を遵守することを期待されていることを伝え、労働者がスモークフリーな自宅を維持することを促進し、また禁煙プログラムのための支援を提供することができる。
・使用者はまた、自宅で働く者に、労働時間中彼らは職場薬物・アルコール方針を遵守することが期待されていることを喚起することができる。ILOの実施基準にしたがって、そのような情報をリモートワーク協約または在宅勤務方針に含めることが役に立つかもしれない。
・言語及び文化的適切さを考慮しつつ、すべての健康情報はアクセス可能、理解可能で現実的なものであるべきである。
使用者、労働者及び政府の役割及び責任
労働安全衛生条約（第155号）とその付属勧告（第164号）は、使用者と労働者の責任と権利、及び、安全で健康的な労働環境に対する権利を確保するための政府の役割について規定している。
国レベルでは、これらの基準は、公的機関、使用者、労働者及びその他の機能と責任を定義した、労働安全衛生に関する国の方針を－使用者と労働者のもっとも代表的な団体の代表と協議のうえ－策定、実施及び定期的にレビューする、批准加盟国の義務を定義している。この方針は、その特徴を考慮しつつ、テレワークを含めたすべての労働環境に適用されなければならない。2006年労働安全衛生促進的枠組条約（第187号）によれば、各国はまた、国の方針を実施するための主要な枠組み、優先課題及び実施のための行動の手段を提供する国のシステムも確立しなければならない（第5条）。職場レベルでは、労働安全衛生条約にしたがって、使用者は、合理的に実行可能な限り、使用者の管理のもとにある職場、機械、機器及び工程が健康へのリスクなしに安全であることを確保しなければならない（第16条）。その労働の遂行にあたり、労働者は、使用者に課せられた義務の履行に協力しなければならない（第19条a）。また、すなわち情報を提供し、労働安全衛生に関連したすべての事項について労働者代表と協議するという、使用者と労働者代表の間の協力のための取り決めもなければならない。経営陣と労働者または労働者代表の間の協力は、テレワーカーの健康を確保するための何らかのアプローチの成功にとって不可欠である。労働安全衛生条約における職場の定義には、「労働者がその労働のために存在し、または行く場所であって、使用者の直接または間接の管理下にあるすべての場所」を含み（第3条c）、労働に関連した健康を「たんに病気または虚弱がないだけでなく、労働安全衛生に直接関連した健康に影響を与える身体的及び精神的要素も含まれる」ものと定義している（第3条e）。
企業レベルの労働安全衛生の健全な管理体制［マネジメントシステム］は、テレワークに適用されるのと同様に、根絶、代替化、工学的管理、及び運営的管理という管理のヒエラルキーを用いて職業リスクが対処されることによって、安全で健康的な労働環境に貢献する。図1は、管理のヒエラルキーにしたがったテレワークの職業ハザーズの介入の可能性を概述したものである。テレワークとの関連を含め、職業リスクマネジメントは、労働者及び労働者代表との協議のうえ、すなわち安全衛生委員会または彼らが存在する代表団を通じて、行われなければならない。労働者はまた、テレワーク中の安全衛生問題に対して、相互に及び労働者代表と連絡し合うことができなければならない。
組織と管理者は、労働者の福利を促進するテレワークを設計するうえで積極的な役割を果たすことができる。物理的環境及び人間工学に関連したリスクを低減するために、使用者は、労働者が職務を遂行するために適切な機器を受け取っていることを確保しなければならない。ILOの職場における障害の管理に関する実施基準にしたがって、労働者及び労働者代表と協議のうえで、身体障害のある労働者のために、テレワーク環境を修正するための機器、ツール及び訓練の提供が計画されなければならない。
使用者は、物理的環境の調整方法、リスクを低減するためのコンピュータと事務機器の最適な配置（調整）方法とともに、情報及び勧告を提供しなければならない。使用者はまた、定期的に作業タスクを多様化させること、（立位を含め）コンピューティング姿勢を変更すること、体を動かしたりストレッチしたりするため定期的に休憩をとることの重要性を強調すべきである。
テレワークは、リモートワーカーを管理するうえでいくつかのユニークな課題を提示しており、管理者は、効果的なリスクアセスメント、沿革リーダーシップや職場健康増進について訓練を受けていなければならない。この訓練は、リスクを軽減し、労働者の安全衛生問題に対応する方法をカバーしなければならない。使用者は、会社の機密情報の管理について明確な支持を与え、労働者が自宅で働くためのセキュリティ対策を可能にし、テレワーク方針及び自宅で働くことを支援する手続（例えば機器、ソフトウエアを含めた技術、事務家具や消耗品の購入など）を確立しなければならない。ITサポート及びサービス（例えば電話、インターネットや機器など）を提供するとともに、これについてテレワーカーが知らされていなければならない。組織の方針として、機器及びメンテナンス契約・保険に関する法的問題（例えば労災補償、住宅保険や障害保険など）について議論及び公式化する必要があるかもしれない。
使用者は、職務、責任、意思決定権、自律性と達成すべき結果、必要な場合には仕事量と仕事の割り当てについて、明確に伝えなければならない。また、適用される労働時間規制を遵守しなければならないが、連絡をとる時間帯に関して、労働者と使用者の間に理解がなければならない。可能な場合には、労働時間の調整に関して柔軟性を認めることが、労働者が彼らの責任のバランスをとるのに役立つ可能性がある。使用者は、会議や労働日の間の休憩時間に柔軟体操、ストレッチまたは身体活動を組み入れるよう労働者に推奨すべきである。また、労働者に、専用の邪魔にならない作業スペースを作ること、家庭内での他の人との境界を確立することに関する助言を提供すべきである。
テレワーカーには、規則的な労働時間と休憩時間が与えられなければならない。また、テレワーク方針及び取り決めを設定する場合には、規則的な労働時間と休憩時間に関する国際的・国内的な規範も考慮されなければならない。1930年の労働時間（商業及び事務所）条約（第30号）は、商業及び事務所労働者の日及び週当たり労働時間制限を確立しており、それはテレワーカーにも適用できる。1957年週休（商業及び事務所）条約（第106号）は、7日間の各期間において24時間以上からなる中断されない週休期間について規定しており、これもテレワーカーに適用できる。
テレワークに関する欧州連合枠組み協定（2002年）は、テレワークに関連した規制に関する一般的枠組みを確立しており、その目的は、それが労働者と使用者のニーズを満たすことを確保しながら、そのような労働を促進することである。この協定は、テレワーカーが、使用者の職場で働く労働者と同様の法的保護を受けることを強調している。また、リモートワークに特別で、適応を必要とする特徴も確認している（例えば雇用状態、データ保護、プライバシー、機器、安全衛生、労働の組織化、訓練及び集団的権利）。
テレワーカーがしばしば、使用者や同僚労働者と常に「つながって」いなければならないう圧力を受けていると感じる圧力は、テレワークの多くの否定的影響につながっている（例えば長時間労働や有給労働と個人生活への関与のバランスをとるうえでの緊張）。そのため、いくつかの国では「つながらない権利」が確立されており、それは、労働者には、非労働時間に労働から離れ、労働に関連した電子的コミュニケーション（例えばEメールやテキストメッセージなど）をやめる権利があることを意味している。他の諸国では、既存の労働時間規制がすべての関連する労働時間問題を一般論として扱っており、追加的な法律は導入されていない。つながらない権利が確立されている多くの国では、つながらない権利は、（事務所時間以外でも連絡が取れるかもしれない）事務所労働者やテレワーカーを含め、すべての労働者にとって意味をもっている。つながらない権利はまた、労働時間を制限し、労働者がが労働日の間に適切な休憩をとることができるよう保証する方法とみることもできる。
したがって、労働者と使用者双方のニーズを満たすようにテレワークを組織することが重要であり、これには、プロセスよりも成果や結果に焦点をあてる必要があり、必要とされる時間枠と成果の設定及び合意が強調される。使用者は、コンピュータ使用を監視するソフトウエアの不適切な利用や常時オンラインビデオ機能の作動応を含め、労働者の過剰な監視または調査をやめるべきである。そのような措置は、信頼を低下させ、テレワーカーのストレスを増大させるかもしれない。
テレワークを組織するプロセスには、以下が含まれるべきである。
・労働者と管理者または使用者が、テレワークについて個々のテレワーク計画を議論及び策定するとともに、優先順位を明確にする。
・労働の応答可能性を知らせる共通のシステムについて合意するとともに、管理者や同僚がそのシステムを尊重することを確保する。
・バーンアウトのリスクを検出し、タスクまたはチームメンバーを再配置すべきタイミングを知るための、早期警報システムとして機能するように、過重負荷を感じた場合に共有するよう労働者に奨励する。
・使用度の低い労働者を過重負荷チームに再配置する可能性を検討するために、労働者のスキルマップエクササイズを実施する。
・期待される結果について明確にする。
・タスクが満足に完了した場合に、可能な場合にはポジティブなフィードバックの提供付きで、労働者と管理者の双方が理解できるよう保証する。
・労働者が成し遂げたことを記述し、タスクのもっとも重要な改善につながり、また期待される影響をもつであろう変更に焦点をあてることによって、タイムリーで定期的かつ建設的な労働者へのフィードバックを確保する。
労働衛生サービスの役割
労働衛生専門家（例えば産業医、看護士、心理学者、エルゴノミスト、補助スタッフなど）は、テレワ－カーの健康リスクの把握及び軽減に重要な役割を担っている。テレワークに移行する労働者の変化するニーズを満たすためには、労働衛生サ－ビス－1985年労働衛生サービス条約（第60号）によって定義される－はその提供チャンネルを拡大する必要がある。新しいチャンネルとしては、オンライン相談、リスクアセスメントを行うためのモバイルアプリケーションやオンラインチェックリスト、労働者の健康のオンライン評価、メンタルヘルス・心理社会的支援のためのデジタルツール、遠隔－人間工学的評価及び介入などがあり得る。労働者代表は、労働者に助言やサービスを受ける方法に関する情報を与えることを含め、そのような専門家とともに、効果的なサービスの選択及び手配において重要である。
テレワーカーは、テレワークが導入される前に、労働衛生スタッフ、国の安全衛生当局、またはその他の適切な者から、心身の健康と福利に対する潜在的リスクについて教育を受けていなければならない。人間工学的評価が実施され、タスクと労働者に応じて職場を最適化するための措置が講じられなければならない。労働衛生サービスにはまた、現地またはリモートによる人間工学的リスクアセスメント、及び、職業性筋骨格系傷害や眼精疲労を治療するための作業・理学療法サービスへのアクセスが含まれるべきである。
労働衛生専門家は、健康影響の初期兆候及び症状を把握するために利用することのできる特性を把握することによって、テレワーカーを評価すべきである。労働衛生専門家は、職場のメンタルヘルス・ストレッサー（例えば低い自律性、高いまたは低い要求、管理者または同僚によるハラスメント若しくはいじめなど）及び職場以外のメンタルヘルス・ストレッサー（例えばワークライフインバランス、育児や高齢者介護による要求、及び家庭内暴力など）について質問するべきである。モバイルアプリやオンライン調査を通じて、テレワーカーのメンタルヘルス影響（例えばうつ症状、孤立、バーンアウトや不安など）を定期的にスクリーニングすることも、検討すべきである。
労働衛生専門家によって関係保健当局に職業性疾病及び傷害を報告することは、職業性健康影響の発生を追跡し、職場介入の有効性を監視するための重要な方法である。テレワークに起因し、またはテレワーク中の疾病及び傷害は、職業性疾病及び災害として報告される可能性が低いかもしれない。労働衛生専門家は、テレワーカーの傷害及び疾病の労働関連性を評価するとともに、労働者の守秘義務を確保しつつ、労働衛生登録に事例を報告しなければならない［訳注：日本にはこのような登録・報告制度がない。］。
結 論
適切に組織及び支援されていれば、テレワークは、労働者の心身の健康や福利にプラスの影響を与えることができる。しかし、テレワークの安全衛生リスクが予防されず、労働者がテレワーク中に健康的な選択をすることができない場合には、そのような労働は健康に対する重大な悪影響を及ぼす可能性がある。労働安全衛生条約に組みこまれた一般原則－すなわち、リスクを評価及び管理する必要性、並びに管理のヒエラルキー－がテレワークに適用されるべきである。
現在の傾向は、テレワークが仕事の世界の不可欠の一部として成長し続けることを示唆している。身体的・精神的リスク要因を軽減し、安全、健康的な行動や福利を促進することによって、どこで仕事を行うかにかかわらず、すべての労働者を保護することができる。
