【特集 アジア・ネットワーク】ボパールの長く暗い影:40年経ったいまも正義を待ち続ける~ The Guradian, 2023.6.14

1984年12月2日午前0時過ぎ、ボパールのユニオン・カーバイド化学工場の貯蔵タンクからイソシアン酸メチル(MIC)と呼ばれるガスが漏れはじめた。インドのマディヤプラデーシュ州にあるこの工場には、このようなガス漏れを検知するために設計された6つの安全システムが装備されていたが、その夜はどれも作動していなかった。27トンものMICガスが、眠りについていた街中に広がった。

あるエンジニアがMIC生産施設内の腐食したパイプに水を流していたところ、一連のバルブが故障し、有毒化学物質を液体状態で貯蔵していた3階建てのタンクのひとつに水が自由に流れ込んでしまったのだった。これが急速で激しい反応を引き起こした。タンクはコンクリートケーシングのなかで砕け散り、MIC、シアン化水素、モノメチルアミン、その他の化学物質からなる致命的な雲を噴出し、そのすべてが地面にへばりついた。

有毒な雲がボパールの大部分を覆い尽くすと、人々が死にはじめた。生き残ったAziza Sultanは、「午前12時30分頃、赤ちゃんのひどい咳の音で目が覚めました。半日の明かりの中で、部屋が白い雲で満たされているのが見えました」と、当時を思い起こす。

「たくさんの人が叫んでいるのが聞こえました。『逃げろ!逃げろ!』と叫んでいました。それから私は咳をしはじめ、息をするたびに、まるで火を吸っているかのようでした。私の目は燃えていました」。

Champa Devi Shuklaは、「涙が出て、鼻水が出て、口の中は泡だらけだった。咳はひどく、人々は痛みで身悶えしていた」とふりかえる。

「着ているものが何であれ、あるいは何も着ていなくても、ただ立ち上がって走った人もいた。みんな、どうやって自分の命を守るかだけが心配で、ただ走った」。

黙示録的な瞬間、何が起こっているのか誰も知らなかった。人々はもっとも恐ろしい方法で死にはじめた。ある者は無意識のうちに嘔吐し、痙攣を起こして死んだ。窒息し、自分の体液で溺死する者もいた。

ガスに浸された街灯が茶色に燃える狭い路地での大暴れで、多くの人々が亡くなった。逃げ惑う群衆は、子供たちの手を親から引き離した。家族は文字どおり引き裂かれた。

農薬の製造に使われるMICは、吸い込むと非常に腐食性が強い。50万人が曝露し、少なくとも25,000人が死亡した。現在も15万人以上が、事故とその後の汚染によって引き起こされた障害(呼吸器疾患、腎臓・肝臓障害、がん、婦人科疾患など)に苦しんでいる。

何千人が亡くなったのか、正確には誰も知らない。ユニオン・カーバイド社は3,800人と発表している。遺体を収集し、集団墓地に埋葬したり、斎場で焼却したりするためにローリーに積み込んだ自治体職員は、少なくとも15,000人の遺体を扱ったと言う。市内で販売された埋葬用シュラウドの数から、生存者は最初の1週間だけで約8,000人が死亡したと控えめに主張している。しかし、死は止むことがない。

過去30年間に5人の家族を様々ながんで失った生存者であるRashida Biは、命からがら助かった人たちを「不運な人たち」だと考えている。彼女はこう付け加える。「幸運なのは、あの夜に亡くなった人たちです」。

ユニオン・カーバイド社は工場を閉鎖し、錆びるにまかせた。汚染は一向に浄化されず、いまも続いている。1999年、現場付近の地下水と井戸水を検査したところ、米国環境保護庁(EPA)が安全と認めている濃度の600万倍もの水銀が検出された。

水からは、がんや脳障害、先天性欠損症を引き起こす化学物質が検出された。トリクロロエタンは、胎児の発育を損なうとされる化学物質で、EPAの基準値の50倍ものレベルで検出された。2002年の報告書で発表された検査では、女性の母乳から1,3,5-トリクロロベンゼン、ジクロロメタン、クロロホルム、鉛、水銀などの毒物が検出された。

2001年、ミシガン州に本社を置くダウ・ケミカル社はユニオン・カーバイド社を買収し、その資産と負債を取得した。しかし、ダウはボパール工場の汚染除去を断固として拒否している。また、安全な飲料水の提供、被害者への補償、MICの毒性影響に関する情報をインドの医学界と共有することもしていない。

ボパールの医師たちが要求し、危機の永続的な影響に対処するために必要だと言っているデータを、ダウは企業秘密のように扱い、隠している。

ユニオン・カーバイド社は1970年代、インドが農薬の巨大な未開拓市場であると確信して、ボパール工場を建設した。しかし、売上は同社の期待に応えることはなかった。干ばつや洪水への対応に苦慮していたインドの農民たちは、ユニオン・カーバイドの製品を買う資金がなかったのだ。

ユニオン・カーバイド社は、惨事の前の15年間、工場内外で猛毒の化学廃棄物を日常的に投棄していた。

工場内には数千トンの農薬、溶剤、化学触媒、副産物が6ヘクタールにわたって散乱していた。工場外の14ヘクタールに及ぶ蒸発池は、何千リットルもの廃液で埋め尽くされていた。

生産能力がフルに発揮されることのなかったこの工場は赤字事業であることが判明し、1980年代初めに閉鎖されたが、大量の危険な化学薬品が敷地内に放置されたままだった。

3つの巨大なスチールタンクには、60トン以上のMICが貯蔵され続けていた。MICはとくに不安定なガスであるにもかかわらず、ユニオン・カーバイド社の入念な安全システムは崩壊し、効果を発揮しないまま放置されていた。工場の責任者たちは、生産が止まったのだから脅威は残っていない、という理屈だったようだ。

モンスーンが朽ち果てた工場を襲い、雨が化学廃棄物の蒸発池を溢れさせた。有害物質は土壌に浸透し、地下水路に浸出した。井戸から汲み上げられた汚染水は42の居住区に流れ込んだ。

1989年にユニオン・カーバイド社が実施した極秘の検査は、Bhopal Medical Appealによって発見されたが、同社は現場が致死的に汚染されていると結論づけていた。地下水は瞬時に魚を殺した。サンプルが採取された場所の多くは工場の壁の内側で、人々は壁の反対側にある井戸やスタンドパイプから水を汲んでいた。

ユニオン・カーバイド社は、この工場が有毒であるという明白な証拠を持っていたにもかかわらず、水が安全でないことを地元住民に知らせなかった。ユニオン・カーバイド社は、懸念の声を上げた地域住民を「トラブルメーカー」として攻撃した。

汚染の全容が明らかになったのは、1999年になってからである。グリーンピースの調査員が一連の検査を実施した結果、工場周辺の土壌と水が有機塩素と重金属で汚染されていることが報告された。

2002年に行われたフォローアップ調査では、工場周辺に住む女性の母乳から水銀、鉛、有機塩素が検出され、ガスの影響を受けた女性の子どもたちが、先天性欠損症や生殖障害を含む様々な衰弱性疾患に苦しんでいることも判明した。

インドでは「汚染者負担」の法原則が適用されるが、ユニオン・カーバイド社とその親会社であるダウ社は、汚染水によるこの二次環境惨事に対する補償金の支払いを拒否している。

1989年にユニオン・カーバイド社は、インド政府との一部裁判外の和解で、事故の被害者に4億7,000万ドルの補償金を支払うことに合意した。しかし、被害者自身は交渉に参加せず、10人のうち9人以上が受け取ったのは1人最高500ドル、つまり5年間の医療費に十分なだけの額だった。

今日、惨事の被害者たちは危険な生活を強いられている。傷害のために働くことができないボパール人は5万人を超える。その多くは家族を失っている。
1991年、インドの刑事司法制度は、事故当時のユニオン・カーバイドの会長兼最高経営責任者であったウォーレン・アンダーソンを「殺人に至らない殺人罪」で起訴した。もし彼がインドで有罪判決を受けていたら、最高で禁固10年の刑に処されていただろう。アンダーソンが裁判を受けることはなかった。インドの身柄引き渡しの要請は、当局からの返答がないまま3年半もアメリカの裁判所で滞っていた。

惨事30周年を数か月後に控えた2014年9月、ブルックリンの大工の息子だったアンダーソンは、フロリダ州ベロビーチの老人ホームで92歳の生涯を閉じた。

ユニオン・カーバイド社は殺人罪で起訴された。ユニオン・カーバイド社は、元最高経営責任者と同様、インドで裁判を受けることを拒否し、その容疑は解決されていない。

ダウとユニオン・カーバイドは2001年に合併した。規制当局に提出された合意書には、ユニオン・カーバイド社に対する係争中の刑事事件についての言及は一切なかった。ダウは、ユニオン・カーバイドの継続的な欠席を説明するため、ボパールで少なくとも6回裁判所に出頭するよう召喚状を受けた。ダウは、この6回の通知をすべて無視した。

ユニオン・カーバイド社は、同社が引き起こした環境破壊に対して依然として責任を負っている。環境損害は1989年の和解案では扱われず、汚染は広がり続けており、これらの責任はダウが負うことになった。

ダウの株主の中には、確立された会社法に従って、企業は買収した企業の資産と負債を引き受けることを知っていたため、合併を阻止しようとした者もいた。実際、ダウはユニオン・カーバイドを買収した直後、米国の訴訟で和解し、ユニオン・カーバイドがレガシー製品にアスベストを使用したことで影響を受けた米国内の人々に補償金22億ドルを支払った。しかしダウは、ボパールにおけるユニオン・カーバイドの行為について責任を負わないと主張している。

安全センター情報2023年12月号